大日本印刷株式会社
上尾 哲也さん（購買本部　購買管理部　企画グループ　リーダー）
藤澤 健司さん（購買本部　購買第5部　部長）
天野 菜美さん（購買本部　購買第5部　第2グループ）

にお話を伺いました。(以下敬称略、お役職はインタビュー当時)

体系的な教育部門の必要性とは？

中本
まずはCPP導入前の様子についてお伺いしたいと思います。
導入前はどのような課題を抱え、教材や資格を探していたのでしょうか。

藤澤
全社的に行われている研修とは別に、購買本部では、以前は体系的な教育がされていませんでした。
年齢やキャリアによっていくつかの層があるのですが、教育をしているのは最初の新人の頃と幹部になった時点という本当の節目だけだったのです。その間が抜け落ちている感じで、全体のレベルアップを図るためには、体系的な教育をする部門が必要だということになり、2017年に購買本部の教育委員会を発足させました。

中本
全体のレベルアップが必要になったきっかけや、購買部門に求められるものがあったのでしょうか。

藤澤
従来、購買本部は「品質の良い材料を安価に安定的に調達する」ことが求められていました。最近は購買に求められるものが、多様化・高度化していると感じています。購買本部として、より組織全体としてのレベルアップが必要になってきました。また、「開発購買」など新たな購買機能も重要視されてきています。これからも新たな機能を求められることがあると思いますし、そのための基本的な知識の習得がやはり必要になるでしょう。それも大きな要素です。

上尾
実は、以前は経理や貿易系の資格取得を推奨していました。ただ、どうしても業務に使う人・使わない人が出てきてしまいますから、実際の購買業務に根づいた教育を探していました。そのようななかで、CPPは購買に特化した資格として知っていたので、教育委員会発足をきっかけに、あらためて組織として活用できないかと考えたのです。

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